はじめに

　金融面での行動の自由の拡大も、自らの金融行政の失敗で大きく制約されてきたといえよう。経済が成熟段階に達したにも拘わらず、国がリスクを負担する形で国民の貯蓄の多くを吸収・管理し、予算制約の十分働かない公的部門の肥大化を支え続けた。その結果、投資のホームバイアスによる円高圧力が生じた可能性がある。しかし輸出主導の経済成長維持のためには円安を必要とし、為替政策がそのために動員されてきたのではなかろうか。

　このような構造は日本の為替・金融市場における官のコントロールを維持し、民間のリスク管理能力の発達を遅らせる結果となった。一連の金融改革で日本の金融システムの正常化は進んでいるものの、官主導の構造は根強い。為替政策にもその体質は色濃く残っていると見受けられる。今後発展する東アジア経済の中で、日本が金融面での指導的な地位を揺ぎ無いものとし、この地域での日本の行動の自由を拡大するには、このような体質を脱却する必要があろう。

　本書執筆の直接のきっかけとなったのは、２００３年１月から２００４年３月までに実施された３５兆円に及ぶ本邦通貨当局による為替市場での巨額な円売りドル買い介入であった。この金額は０３年度における国の一般会計歳出総額の約４割に相当する大規模なものであった。その結果、０４年３月末の外貨準備は８、２６６億ドルとなり、うち４分の３が結果的に米国財政赤字のファイナンスに提供されている。通貨当局は為替市場介入の目的を、為替相場が経済の基礎的条件から乖離するのを抑制するためと型どおりに説明している。しかしこのように壮大な市場介入や積みあがった巨額の外貨資金運用の操作が、ごく少数の通貨当局者によって極秘に立案・実施され、意思決定のプロセスや事後的な評価に必要な情報公開が十分に行われないことが筆者には不思議に思えたのである。

　本邦通貨当局は変動相場制移行の時期から、先進諸国の中では例外的に頻繁にそして時に大規模な為替市場介入を行ってきた。為替相場をなるべく円安水準で安定させようとする通貨当局の行動を、政界、マスコミ、経済界から労働組合はもちろん、消費者団体まで歓迎してきた。したがって通貨当局は、「国益」のために闘ってきたという自負をもっているであろう。しかし本当に通貨政策や介入行動は「国益」に沿った目的を達成できたのだろうか。そもそも「国益」とは誰がどのようにきめるのか、それに合致する為替相場水準とはなにか、また為替相場をある水準に安定させるために、本来国内経済の安定に用いるべきマクロ政策を使い、国内経済を混乱させる結果を招いたのではないかなど疑問は尽きない。為替相場の安定が望ましいとしても、そのボラティリティが高くても貿易や産出量に影響はすくないという主張すらあり、必ずしも自明なことではない[2]。

筆者は長年国際金融ビジネスの現場に生きてきた者として、為替相場とくにドル円相場の変動は常に関心の的であり、何がそれを動かし誰がその影響をどの様に受けるのかということを絶えず考え続けてきた。そして米ドルと円の交換比率に過ぎない為替相場を動かす背後には、標準的な経済学だけでは説明の困難な要因があり、それらに着目すれば現実がより鮮明に理解できるのではないかと思うようになった。

　邦銀や外資系の金融機関で辣腕な為替ディーラーたちの仕事振りを眺め、彼らの行動を支えているものの考え方に触れ、為替の世界を少しでも理解しようと筆者なりに努めたものである。しかし腕利きといわれるプロフェッショナル達が、確固たる理論を基に洗練された為替相場予測モデルなどを駆使して利益を挙げているわけでもなく、経済ファンダメンタルズの動向について卓越した見識を備えているとは限らなかった。中にはマクロ経済分析に基づく予測などには一応聞き置くだけでほとんど興味をもたず、罫線だけで勝負をして赫々たる成果をあげるディーラーもいる。もちろん理路整然と経済ファンダメンタルズの動きと相場動向を結びつけて語る人々もいるが、言っていることと自分が造成するポジションが正反対であることや、直近の説明と正反対のことを述べても何の痛痒も感ぜず、この世界は所詮騙し合いなのだと言って憚らない人も少なくないのだ。

　本書を纏めるに当りインタビューに応じていただいた通貨・金融当局幹部ＯＢたちの中には、市場への不信感を抱いている人が少なくない。この世界はマネーゲームが横行するカジノであり、常に暴走の危険を孕む市場をコントロールすることが必要なのに、米国主導の金融グローバリゼーションでそれが困難になってきたと嘆く。

　実務の世界から学生を教育する立場に移り、為替相場がどのように決まるかを解説するために文献を渉猟するようになって、あらためて学んだのは経済学の最先端の道具立てで構成された相場決定理論や予測モデルは、長期的な動きの説明や予測については、それなりに有用であるものの、短期的な予測に関してはサイコロに頼るのと結果は大同小異という事実であった。

　為替相場がしばしばマクロ経済ファンダメンタルズの動きで説明がつかない現実を前にして、国際金融の研究者たちは、市場参加者間の非対称的な情報の伝達、取引仲介者の行動、情報や注文の流れ、市場参加者たちの不均質な期待が取引量や為替のボラティリティに及ぼす影響などに着目したマイクロストラクチャー・アプローチの開発を進めており、その成果が注目される。

　しかしながら本書では、あえて「政治経済学」的なアプローチで、ドル円相場の変動に反映された日米関係の動きと両国公私行為主体の絡み合いを捉えてみようと考えた。ることを試みることとした。その場合、主に市場関係者や通貨当局の行動に焦点を合わせるが、それだけでは十分でない。為替相場水準が両国の財・サービスの交換比率を規定する以上、国際システムにおける日米の権力の分布に影響をもたらすはずであるし、それぞれの国内では様々な行為主体の間での所得分配に影響するなど、極めて政治的な意味をもち、当然多くの行為主体が関係するからである。

谷口智彦が指摘するように[3]、ドル円相場が異常な動きを示した時には、しばしば経常収支不均衡是正や市場開放を求めるなどの強烈な米国の政治的な意思と、それに対応する日本とのせめぎ合いが背後にある。市場参加者はそれぞれその時の政治経済環境の中での両者の力関係を評価し、勝ち馬と思われる方に賭ける。多くの場合、市場は覇権国である米国の意思が実現されると予測し、そのようなポジションを造り、結果として米国は自国の意思を貫徹することになる。そのような状況では、バンドワゴン効果も働いて、為替相場はオーバーシュートし勝ちでる。

　日本政府や政権党は「国益」擁護を盾に米国の圧力に抵抗する姿勢を示すが、安全保障の観点や米国市場依存体質からそれには限界があり妥協を余儀なくされ、本来国内均衡に用いるべきマクロ経済政策を対外政策協調や為替安定に割り当てることで、結果として大きな負担を背負い込むということがしばしば起きた。

　そこで為替相場を単に経済の一変数として捉えるだけでなく、国際システムの権力の分布構造の中で行われるゲームのプロセスを反映していると考えてみることとした。すなわち通貨問題や為替相場変動の背景を理解するためには、何を求めて諸国家が衝突したり協調するのか、その意思決定にどのように様々な公私行為主体の利害が反映されるのか、またゲームのプロセスが投影される為替相場が、それら行為主体にどのような影響を及ぼすのかも考察されなければならない。本書では、本邦通貨外交・為替政策の変遷を中心にして、政治経済学的枠組みの中で経済学の知見を利用しつつ、これらの問題に取り組むこととしたい。

２　本書の構成

　序章では、グローバリゼーションの中で、国家間、国家と市場の関係、さらには国家の政策と公私行動主体間の関係を分析するために役立つと思われる政治経済学分野の主要な理論を比較・検討する。その上で、新現実主義的な枠組みの中で日米関係を考え、米国が依然として構造的な権力を保持している背景を探り、政府権力と金融界の間の埋め込まれた相互作用構造に注目する。さらに通貨外交を形成する国家と公私の諸行為主体の関係、政権党や財界、財政、金融、通貨当局など有力な行為主体の行動誘因を考察する枠組として限定合理性理論を選択することとし、また通貨当局の行動を明らかにする手掛りを得るために為替市場介入のパターン化を試みる。

　第１章では、７１年８月のニクソン・ショックからスミソニアン合意、そして変動相場制への移行過程を論じる。金ドル交換停止などの一連の措置を米国の覇権の衰退と見なす通説と異なり、金融覇権再構築の試みと理解する。為替管理強化で対応可能と考えていた本邦通貨当局は、米国の戦略を的確に掌握できないまま、ドルを保有する銀行や輸出業者の損失防止に注力した。スミソニアン合意で１６・８８％もの切り上げを受け入れた後も経常収支不均衡は拡大し、７２年２月の変動相場制への移行と急激な円高を迎えた。

２度の石油危機に見舞われ深刻な国際収支調整問題に直面した７０年代は、第２章で扱われる。石油危機直後の緊急避難的な円買い支え介入実施後、他国より早めの経済回復による円高への対応や外準積み上げを目指したドル買い介入を実施し米議会の反発を招いた。米国は成長重視のマクロ経済運営を追求し、対日圧力のためドル安を放置、機関車論を唱えて日独へ内需拡大を求めた。日本政府はこれに便乗する形で拡張的財政政策に転じ、大規模な介入政策や金融緩和をあわせ実施した。しかしドル安は止まらず、インフレを恐れた米国はカーター・ショックでドル防衛に転じた。

　第３章では、プラザ合意に至る過程、その内容と帰結を追跡する。８１年に発足したレーガン政権は、ソ連との対決姿勢を強めて軍事費を増額した。減税とあいまって財政赤字が増大し、緊縮的な金融政策との組み合わせで異常なドル高と経常収支赤字の拡大を招いた。当初はこれを放置した米国も、高まる保護主義的な動きに対応するために、ドル売り介入を含め国際協調行動に転換した。日本はプラザ合意の成功のため積極的な役割を果たしたが、これによりバブル経済を発生させ、その後の経済運営に大きな禍根を残すことになった。

　９０年代には、バブル崩壊、超円高、相次ぐ通貨・金融危機に見舞われ、日本経済は停滞した。第４章では冷戦構造の終焉で安全保障への配慮から経済問題に軸足を移した日米同盟関係が対象となる。輸出拡大による雇用造出をめざすクリントン政権は、商務省、通商代表部主導で結果重視の貿易政策、市場開放要求を推進し、また容赦なく円高カードを使って、日本経済の競争力弱体化を実現させた。

　再選後のクリントンは東アジア戦略の再検討を行い、日米同盟の強化に路線を転換、また米国への資金流入を円滑にするためにドル高政策を唱えた。しかし東アジア通貨危機や日本の金融危機深刻化に伴い円が暴落した後、急騰するなど大きな変動を示した。これに対応して本邦の為替介入政策は９５年半ば以降大きく転換、介入額は大規模化した。

　第５章では、デフレ進行下で実施された大規模な為替市場介入の意義を考える。公式には、執拗な投機によりもたらされた経済実態に合わない為替相場水準に対抗するために、大規模な介入が行われたのであって、金融政策とは独立

したものだと通貨当局は説明する。深刻なデフレから脱却できず株価が下落する中での円高を放置できないのは当然であるが、目的がそれだけとすれば介入手法には批判の余地がありえよう。しかしこの大規模介入の意義は、日銀と阿吽の呼吸で行った金融緩和政策の本格化にあると見る。脆弱な日本経済を憂慮する米国政府やＩＭＦなども、本邦通貨当局の行動に理解をしめした。

　しかし手放しに賞賛できる政策とは思えない。経済の正常化が軌道に載った暁には、このような介入政策を見直し、異常に膨れ上がった外貨準備を妥当な水準へ圧縮すべきであろう。経常黒字に見合う資本流出の多くを官の手に委ねる姿は、とても健全とはいえない。十分な説明責任や結果責任の履行を期待できない通貨当局の役割は、必要最小限の範囲に限定されるべきである。官主導ではなく、多様な選好を持つ投資家や金融機関が参加し、効率的に資本が集配される自由で開かれた為替・金融市場を構築することは、拡大する東アジア経済圏の中で、日本が行動の自由を拡大し、主導的な地位を確保するために不可欠であると終章で主張する。

３　依拠した情報・資料について

　本書の執筆にあたり遭遇した大きな問題は、国際通貨外交や為替政策形成の内情を探るために利用可能な資料の制約である。大蔵省国際金融局年報や『昭和財政史』、財務省の政策評価書や日銀の『百年史』、米国財務省の議会報告書、国務省の対外政策に関する資料や連邦準備制度理事会の刊行物、日米通貨当局幹部ＯＢの回想録などが主な情報源であった。また優れた経済学者による論考はもちろん、有力なジャーナリストによるルポルタージュなども重要な情報源であり、可能な限り他の資料と比較検討して信頼性の確認に努力した上で引用した。新聞・雑誌報道については、出来るだけ複数を参照し確認することとしたが、引用は代表的なものに限った。

しかし情報源を明らかにしないとの約束で利用を許された資料を除き、本邦通貨外交・為替政策に関わる１次資料の入手は極めて困難であった[4]。通貨･金融当局幹部や市場関係者のＯＢの方々にインタビューして貴重な話をうかがう努力を重ねたものの、微妙な問題についてはそのまま引用することができない。したがってこれらの情報は、本書の中では行間に忍ばせたり、「関係者の証言」の形で記述せざるを得なかった。

なお文中、敬称をすべて省略させていただいた。